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「リップルがどんな仮想通貨なのか詳しく知りたい」
「将来性がないって本当?」
このような疑問を解決します。
2022年4月時点で、リップル(XRP)は時価総額6位の仮想通貨です。
リップルは国際送金に適しており、利便性の高さに定評があります。
今回の記事では、そんなリップルの特徴や将来性について解説していきます。
リップル(XRP)は、アメリカの「リップル社」が提供するネットワーク内で使われている仮想通貨です。
厳密に言うと、ネットワークの名称が「リップル」、ネットワーク内の通貨が「XRP」にあたります。(以下、本記事ではXRPのことをリップルと記載します)
リップルの総発行枚数は1000億枚と定められており、そのすべてが既に発行済みです。
また、リップルは「中央集権型」の仮想通貨として存在しています。
ビットコイン(BTC)などは、管理者不在の「非中央集権型」ですが、リップルはリップル社が管理・発行の運営母体です。
そのため、取引時の承認作業である「マイニング」が存在しないのも、リップルの特徴と言えるでしょう。
今のうちにリップルを保有すれば、儲かる可能性は十分あります。
なぜなら、リップルは300以上の金融機関と提携しており、実用性の面でかなりの注目を集めているからです。
このまま実用化が進めば、リップルの価値が上昇する可能性は高いでしょう。
また、発行上限枚数が1000億枚に決まっているのもポジティブな点です。
新たなリップルが発行されることはないので、希少価値はどんどん高まっていき、儲かる可能性は十分考えられます。
次に、リップルの特徴を紹介していきます。
特徴は以下の4つ。
どれもリップル特有のメリットになるので、知っておいて損はないです。
それぞれ詳しく見ていきましょう。
リップルは「ブリッジ通貨」としての役割をもっています。
ブリッジ通貨とは、異なる通貨同士の橋渡し(ブリッジ)をする通貨のことです。
今まで海外送金をする場合は、自国通貨をほかの国の通貨に変換する必要がありました。
しかし、ブリッジ通貨はその作業を仲介してくれるので、非常に便利です。
例えば、日本円を米ドルに換えて送金したい場合、ブリッジ通貨を間に入れることで変換できます。
さらに、ブリッジ通貨を使えば、送金速度や手数料コストも改善されるのもメリットです。
仲介する銀行がなくなるので、よりスムーズに送金がおこなえるでしょう。
リップルは、このようなブリッジ通貨の機能をもっている仮想通貨であるため、世界各国から注目を集めています。
リップル社は、金融機関向けのネットワーク国際送金システム「RippleNet」を提供しています。
RippleNetは300以上の金融機関に利用されており、そこで使われている仮想通貨がリップル(XRP)です。
上記で述べたブリッジ通貨の機能も備えているため、国際送金に特化していることが分かるでしょう。
また、リップルは銀行口座をもっていない人でも利用できるのがメリットです。
世界には銀行口座を開設できない人がたくさんいますが、現状の送金システムでは、この問題を解決できていません。
しかし、リップルが世界中に普及すれば、誰でも送金をおこなえるようになります。
国際送金のあり方も、大きく変わってくるでしょう。
リップルは、送金スピードが速いのも特徴となります。
リップル社が発表しているデータによると、送金にかかる時間は約3秒ほどです。
銀行システムであれば数日、ビットコインでも10分ほどかかるのを考えると、いかにリップルの送金スピードが速いのかが分かるでしょう。
送金スピードが速い要因として、リップルの取引承認システムが挙げられます。
ほとんどの仮想通貨は、承認に多くの処理が必要なPoW(プルーフ・オブ・ワーク)が用いられていますが、リップルは違います。
リップルでは、PoC(プルーフ・オブ・コンセサス)という少人数承認システムが採用されており、スムーズな送金処理が可能です。
一瞬で海外送金ができるリップルは、とても魅力的だと言えます。
リップルは、送金するときの手数料コストが低いのも特徴です。
手数料が安いのは、リップルを使った送金が中継銀行を必要としない点が関係しています。
そもそも、既存の国際送金では「SWIFT(スウィフト)」というネットワークが利用されており、中継銀行である「コルレス銀行」を経由しなければいけません。
当然ながら、この方法だとコルレス銀行分の手数料が発生してしまい、ユーザーは多くのコスト負担があります。
しかし、リップルは中間の銀行を必要とせず、余計なコストもかかりません。
リップル単体で送金をおこなえるので、手数料も微々たるものとなります。
リップルを使えば、誰でもコストをかけずに海外送金ができるようになるでしょう。
次に、リップルの将来性について解説します。
リップルは、世界だけでなく日本でも注目されている仮想通貨です。
そのため、リップルが今後どのような道をたどるのか気になる方も多いでしょう。
順番に解説していきます。
リップルには、十分将来性があると考えられます。
理由はいくつかありますが、まず挙げられるのは「実用性がある」という点です。
リップルは国際送金に利用される仮想通貨なので、使い道はとても明確。
とくに、人口の多いアジア圏では普及がかなり進んでおり、インドではリップルの採用が検討されている段階です。
実用性を備えているリップルの未来は、明るいと言えるでしょう。
また、「大企業の提携」もリップルの将来に期待できるポイントです。
リップル社が提供しているRippleNetには、以下のような金融機関が参加しています。
今後も大手企業が参入する可能性は、大いにあるでしょう。
リップルには将来性が十分ありますが、一方でオワコンという意見があるのも事実。
理由として考えられるのは、リップルが中央集権型である点です。
ビットコインなど管理者不在の「非中央集権型」とは異なり、リップルはリップル社が管理する「中央集権型」の性質があります。
万が一、リップル社が倒産するようなことがあれば、リップルの価格は暴落してしまうでしょう。
また、リップル社によるリップル売却も、オワコンと言われる要因です。
リップル社は、資金調達のためにリップルを売却することがあります。
売却はリップルにとってネガティブな話題であり、下落の原因になりかねません。
もちろん、売却だけでなく購入もおこなっていますが、一定の注意は必要でしょう。
2022年4月時点で、リップルは1XRP=90円あたりで推移しています。
そんなリップルの価格が100万円になるかどうかは、まだ誰にも分からないでしょう。
しかし、ビットコインの例を考えると、可能性は0ではないと言えます。
というのも、現在は500万円ほどの価格に到達しているビットコインですが、2011年ごろは今のリップルにも満たない価格でした。
それでも、2017年には1BTC=100万円を突破し、現在まで上昇を続けています。
リップルも同様のルートを歩むことができれば、100万円超えも夢ではありません。
もちろん、当時のビットコインとリップルでは状況が異なっていますが、1つの実例にはなり得るでしょう。
リップルをガチホする期間は人それぞれですが、短期のトレードはあまりオススメしません。
ちなみに、ガチホは「ガチでホールド(保有)」の略で、長期保有することを意味します。
リップルに限らず仮想通貨全体に言えることですが、短期トレードで利益をあげるのは難しく、とくに初心者の方は避けるべきです。
長期投資であれば買って保有しておくだけで良いので、むずかしい技術は必要ありません。
また、「この価格になったら売る」とあらかじめ決めて、それまでは保有しておくのもアリでしょう。
ただ、暴落したときに売らないと損失がどんどん膨らむため、損切り価格も決めておくのが好ましいです。
いずれにせよ、自分でルールを設定しておけば、迷うことなく売買ができます。
2020年12月、リップル社はアメリカ証券取引委員会(SEC)から訴訟を起こされました。
訴訟の内容は「リップル(XRP)が有価証券であるのにもかかわらず、登録をおこなわずに販売して利益を得ている」というSEC側の訴えです。
有価証券とは、それ自体に財産価値がある証券のことで、発行には証券登録が必要となります。
しかし、リップル社は証券登録をおこなっていないため、SEC側は証券法違反を指摘しているのです。
一方のリップル社は「リップル(XRP)は仮想通貨であり、有価証券ではない」と反論しました。
そのため、両者の主張は真っ向から対立し、平行線をたどっているのが現状です。
この問題の争点は「リップル(XRP)が有価証券であるかどうか」となっていますが、2022年4月時点で判決はまだ出ていません。
リップル社のCEOであるブラッド・ガーリングハウス氏は「2022年内に裁判を終わらせたい」といった旨の発言をしています。
裁判の行方には多くのトレーダーが注目しており、今後のリップル(XRP)の価格にも影響するでしょう。
もし、リップル社側の勝訴となれば、リップル(XRP)の価格は大きく跳ね上がると考えられます。
SEC側が勝訴し、リップル社が裁判に負けるとどうなるのか?
結論から言うと、アメリカでリップルを取引できるのは証券取引所のみとなります。
リップル社の敗訴は「リップル(XRP)は有価証券である」と断定されたことになり、リップルは仮想通貨ではなくなります。
そうすると、仮想通貨取引所もリップルを除外する動きになり、結果的に証券取引所でしか扱えなくなるのです。
今までは仮想通貨取引所で買えていたリップルが買えなくなると、市場もネガティブな雰囲気になりかねません。
リップルの価格は下落し、大きな暴落につながる可能性もあるでしょう。
そのため、リップルを保有もしくは今後買おうと思っている方は、裁判の情報をしっかり追うことが重要です。
今回の記事では、リップルの特徴や将来性について解説してきました。
リップルは国際送金に特化した仮想通貨であり、実用性の面でおおきな注目を集めています。
また、リップルが提供するRippleNetにはさまざまな金融機関が参加しているため、今後のさらなる普及が期待できるでしょう。
そんなリップルを購入するには、仮想通貨取引所の口座開設が必要となります。
リップルは基本的にどの取引所でも買えますが、中でもおすすめなのは「bitbank」です。
bitbankは、第三者機関がおこなった調査で「セキュリティ国内No.1」の評価を受けており、高い信頼性があります。
まだbitbankの口座を持っていない方は、この機会に開設しておきましょう。